1. Twitter・Instagramが定める利用規約に従って投稿してください。

2. 投稿には、個人を特定できる可能性のある情報の記載、映り込みがないようにしてください。

3. 投稿に第三者の肖像権、知的財産権が含まれる場合、必ず投稿前に権利者から投稿データの利用につき、許諾を得てください。

4. おひとり何度でも投稿可能ですが、
・同じもしくはほぼ同じ内容の繰り返し投稿は禁止します
・他人の内容をマネする、またほぼ同じ内容で投稿する行為は禁止します
上記を行った場合、応募は無効とさせていただきます。

5. 本キャンペーンは保護者のかたが対象です。

1. 投稿いただく内容は、自身のオリジナルの創作物であり、第三者の著作権、肖像権その他の権利が含まれないこと、もしくは、含まれる場合においては、適切に当該第三者に権利処理が行われていることを当社に対し保証します。

2. 投稿データに関する著作権は、投稿者に権利が留保されるものとしますが、投稿データを元にして、当社の発意に基づいて創作された著作物にかかる著作権は当社に帰属するものとします。

1.応募いただいた投稿は「こどもちゃれんじ」のWebサイト・SNS・ダイレクトメールなどの広告に使用させていただくことがあります。その際はダイレクトメッセージで、改めてご連絡いたします。

2.応募いただいた投稿は、「こどもちゃれんじ」で自由に編集等を行った上で掲載できるものとします。

当社は、本キャンペーンに関連して、当社の責に帰すべき事由により投稿者、その他の第三者に損害が発生した場合、責任および損害の内容に応じて、通常損害の範囲内で損害賠償責任を負うものとします。但し、当社の故意または重過失に起因する損害の場合はこの限りではありません。

1. 投稿者が、本キャンペーンに関連して、第三者に損害を与えた場合、または第三者から損害を被った場合、自己の負担と責任で第三者に与えた損害を賠償し、または第三者から被った損害を相手方に請求するものとします。当社はこれらの紛争には一切関与せず、責任を負いません。

2. 投稿者が、本キャンペーンに関連して、本規約に違反し、または違法な行為をすることによって当社に損害を与えた場合、当社が被った一切の損害を賠償するものとします。

3. 当社は、投稿者の投稿を採用すること（賞品の当選や投稿データの広告への掲載など）を約束するものではなく、採用する投稿データ、使用方法・時期・媒体などについては、当社の判断で決定するものとします。これらに関するお問い合わせにはお答えできかねますので、ご了承ください。

当社は、やむを得ない事情により、応募期間など、本キャンペーンの内容を変更、中断、または中止することがあります。

本キャンペーンの応募にあたり、次の各号に掲げる投稿を禁止します。当社は、投稿者が以下に該当するまたはそのおそれがある投稿をしたと判断した場合は、当該投稿者の投稿データを応募の対象外とし、投稿データの非掲載・掲載後削除等の対応をとることができるものとします。当社は、投稿者がこれらの投稿をしたことにより生じた損害について、一切の責任を負いません。

（１）不適切な行為や危険な行為が映っているもの。

（２）政治的または宗教的な広告・宣伝・勧誘に関する表現が含まれているもの。

（３）わいせつ、暴力、差別、誹謗中傷、その他公序良俗に反する表現が含まれるもの。

（４）立ち入りや撮影が禁止されている場所で撮影されたもの。

（５）第三者の個人情報が映り込んでいるもの。

（６）他社商品・キャラクターが映り込んでいるもの。

（７）著作権など法令違反、第三者の権利侵害が懸念されるもの。

（８）法令、本規約、共通利用規約（「〈ベネッセの通信教育サービス〉共通利用規約」または「〈ベネッセの通信教育サービス〉無料デジタルサービス 共通利用規約」）、「〈ベネッセの通信教育サービス〉著作物等の取り扱いに関する基本ルール」、Webサイト・SNS等利用規約に違反するもの。

（９）当社が本キャンペーンの趣旨に沿わないと判断するもの。

（10）当社が悪質または不適切であると判断するもの。

（11）その他、前各号に類するもの。

1. 当選者のかたにはダイレクトメッセージでご連絡させていただきます。落選された方にはご連絡いたしませんので、あらかじめご了承ください。

2. プレゼントの発送時期は、当選連絡のダイレクトメッセージでご案内します。

3. 選考に関するご質問の受付は行っておりません。

4. ダイレクトメッセージでいただいた問い合わせにはお答えできな場合もございます。あらかじめご了承ください。

本キャンペーンに関して、利用者と当社との間に紛争の必要が生じた場合は、東京地方裁判所または東京簡易裁判所を専属的合意管轄裁判所とします。

本規約に関する準拠法は、日本国法令とします。